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【中国消費洞察メルマガ 第564号】若いZ世代が中国のリアル消費を牽引?

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2023年4月5日 毎週水曜日配信・無料
【中国消費洞察メルマガ 第564号】
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 こんにちは!キャストグローバルの大亀です。

 日本に一時帰国してから早1ヶ月。東京から広島を2往復し、またその間に大阪にも寄りました。約3年間、日本の本場のお寿司やラーメンなど、これまでの鬱憤を晴らすがごとく“リベンジ”飲食していますが、そろそろ中国の料理や味が恋しくなりつつあります。

 今回はちょうど桜が満開のタイミングに重なり、至るところで、桜が咲き誇っています。広島の実家近くで、満開を迎えた桜に立ち止まってつい鑑賞してしまいました。日本にいるとあまりにも桜が日常すぎて、あえて名所に行く必要もないと思ってしまいます。

 コロナ前は桜が見たくて日本に帰りたかったくらいですが、それよりも花粉症が怖くて敬遠していました。しかし4年前に家族で旅行することになり、東京から日光など回りましたが、目と鼻が完全にやられ、とにかく辛かった記憶しかありません。

 それが今回、なぜか症状が軽くなっています。コロナ禍の3年間、中国で花粉を吸わなかったから?外科用医療マスクをつけているから?コロナ陽性になって耐性ができた?もしくは免疫力が高まった?今年は特に花粉量が多いといわれているなか、あと1週間、日本での滞在をなんとかやり過ごせそうです。

 今週のコラムは、会報誌3月号で特集したZ世代についてです。では、中国消費洞察メルマガ第564号をお送りいたします。

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■大亀浩介の中国消費洞察ブログ >> http://okamekosuke.jugem.jp
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上海を中心に現地から中国消費&マーケティング情報を随時アップデート。
2011年末からの週刊メルマガも収録。中国市場攻略にぜひお役立て下さい。

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【目次】
 1. コラム「大亀浩介の中国Bizコンサルタントの眼」(第564回)
   ◆Z世代2億6,000万人の把握が待ったなし!
    ~若いZ世代が中国のリアル消費を牽引?~

 2. 新着コンテンツ一覧

 3. 新着統計データ一覧

 4. お知らせ
     会報誌「中国消費洞察」2023年1&2月合併号(vol. 101)発行
     (詳細)https://www.cast-marketing.com/newsletter/

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■コラム 「大亀浩介の中国Bizコンサルタントの眼」(第564回)
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【第564回】 Z世代2億6,000万人の把握が待ったなし!
 ~若いZ世代が中国のリアル消費を牽引?~

 会報誌3月号では、中国のZ世代を取り上げました。実はZ世代については、2020年6月号で一度特集を組んでいます。デジタルだけでなく、ソーシャル(SNS)もネイティブとされる1995年から2009年生まれの若者。彼らがいかに各種情報に触れ、何を感じ、興味を持ち、そして消費行動に移っているのかについて、改めて考察してみました。

 世界的にも多くのマーケターや企業が注目するZ世代。中国におけるZ世代の人口は約2億6,000万人となっており、消費潜在力も2021年時点の約5兆元から、2035年には16兆元に達するといった試算もあります。

 中国で「00後」と呼ばれる2000年代生まれの世代はまだ学生が中心で、消費マインドもこれからといえるでしょう。一方、「95後」(1995~1999年生まれ)世代は今年24~28歳となり、新社会人から中堅社員になる過渡期。すでに一定の消費力をつけはじめています。

 今回、改めてZ世代に目を向けようと思ったきっかけは、今年の春節(旧正月)に訪れた「百聯ZX創趣場」で目にした光景です。上海南京東路の歩行街に新しくオープンしたアニメ専門のショッピングモールで、新しい“アニメの聖地”としても注目。ガンダムやワンピースなど日本の人気アニメのフィギュアやグッズを多く取り揃えたショップに、多くの若者でごった返していました。

 家族連れもいましたが、多くは学生や新社会人くらいの若者が友人同士で訪れていました。昨年12月にコロナが解禁となり、リアルの消費がどうなるかと不安視していたなかでの混雑ぶり。若者の依然として旺盛な消費意欲をまざまざと見せつけられました。

 長引くゼロコロナで巣ごもり生活に慣れ親しみ、なおかつ先行き不透明感が漂うなか、中国消費の未来にどこか“弱気”になってしまいがちな今日この頃。中国で「国潮」(グオチャオ)と呼ばれる愛国トレンドが顕著となるなか、その信仰者ともいえる中国の若者が日本のアニメを求めて集っていることにも驚かされました。

 自分を第一に考える一方で、同じような趣味や嗜好を持つ仲間同士でつながることを好むZ世代。中国で「圏層」と呼ばれる同人サークルのようなつながりの世界で、情報を収集、シェア、拡散しあう。リーダー的なKOLやKOCから「種草」(シーディング)され、「抜草」(コンバージョン)したモノを見せびらかすことで「悦己」、つまり自分を悦ばせる…。

 Z世代の嗜好や行動パターンを把握することの難しさを改めて実感しています。また同時に、彼らにとって大切な存在となっているKOLの実態についても、3月号で合わせて調査分析しました。

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◆中国ウェアラブルデバイス業界分析レポート(2)
 ~ウェアラブルデバイスの分類 一般消費者と医療用の2種類

 ウェアラブルデバイスは一般消費者向けと医療用に大きく分けられる。一般消費者向けは健康なトレーニング愛好者などをターゲットに、運動量や心拍数、呼吸・睡眠状況、カロリー消費、体脂肪測定などのデータを測定。健康管理のサポートを主な目的としている。医療用は各種疾病患者が主なユーザーで、測定機能と治療機能を備えている......

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◆中国ウェアラブルデバイス業界分析レポート(1)
 ~官民挙げてサプライチェーンの充実を図る 高齢化と健康志向でウェアラブルデバイス市場が急拡大

 中国では、インターネット+医療・健康、スマート医療、遠隔医療、モバイル医療などがキーワードとなる国家戦略を背景に、スマート機能を搭載したウェアラブルデバイスが急成長を続けている。その進化を下支えしているのは、ビッグデータ、クラウドコンピューティング、IoT(モノのインターネット)などの技術革新だ。 2020年時点における中国の65歳以上の人口は、全人口の約13.5%を占めている。世界的な高齢化社会基準である7%を大きく上回っており、中国はすでに中度の高齢化社会に突入している......

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◆中国生活家電の消費トレンド分析レポート(11)
 ~収穫(コンバージョン)期 微信の活用で「私域」運営効率をアップ

 中国の消費がほぼ全面的にオンライン化していくのに伴い、私域トラフィックの重要度が益々高まっている。なかでも、微信(ウィーチャット)は、私域運営の最重要チャネルとなっている。以下では、トラフィックの誘導と私域の活性化、マーケティング効率管理の3つの側面から、微信の強みを分析してみよう。今やチャットだけでなく、SNSから動画配信、決済、EC(電子商取引)とスーパーアプリと化している微信は、トラフィックの誘導に大きな効果を発揮する......

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◆中国生活家電の消費トレンド分析レポート(10)
 ~種草(シーディング)期 SNSで情報拡散、ユーザーへの影響力アップ

 家電業界はブランドの集中度が高く、有力企業の優位性が抜きん出ている業界構造となっている。このため、中国で「種草」(ジョンツァオ)と呼ばれる、SNSやショート動画でシーディング(種まき)する推しコンテンツの段階においては、「心智種草」、つまり心理面に訴える種草を心掛け、ブランドを強く印象付けさせる必要がある。KOL(キーオピニオンリーダー)によるショート動画をカスタマイズし、製品の優位性を正確かつピンポイントでターゲット層に伝えることが、ブランド支持者を増やす有効な手段といえる......

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◆中国生活家電の消費トレンド分析レポート(9)
 ~ブランド・製品の認知初期段階 オリジナリティある露出で注目度アップ

 生活家電ブランドにとって、中国版D2C(ダイレクト・ツー・コンシューマー)ともいえる「私域」、つまり微信(ウィーチャット)を中核とした自社だけのネットワーク網の運営を通して、ユーザーと価値観を共有することは重要なテーマとなっている。消費者をブランドに惹きつけるためには、どのような戦略を採るのが望ましいのだろうか?以下では、消費者の購入意思決定のプロセスを以下3つの段階に分け、各段階におけるソーシャルメディア運営とコンバージョン(販売転換)実現の仕組みを分析してみよう......

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◆中国生活家電の消費トレンド分析レポート(8)
 ~生活家電消費者の5大類型とは? 背景やニーズをもとに5つのタイプにグループ分け

 テンセント(騰訊)とGfK(中怡康)が共同で発表した「生活家電業界洞察白書」では、消費者のバッググラウンドや生活家電の使用ニーズをもとに、典型的な消費者グループを①品質重視エリート層、②ワークライフバランス志向派、③キャリア邁進の若年層、④大都市で奮闘の新社会人、⑤生活こだわり派学生の5つのタイプに分類している.....

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◆中国生活家電の消費トレンド分析レポート(7)
 ~購入の意思決定に大きな影響力を発揮 微信(ウィーチャット)

 生活家電の購入プロセスにおいて、微信(ウィーチャット)が認知から販売までのクローズドシステムにより、消費者に大きな影響を及ぼしている。微信の統計によると、ユーザーの16%が微信上で製品を初めて認知。また15%が企業微信(Wechat Work)・公式アカウント(公衆号)で製品に対する理解を深めているという......

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■新着統計データ一覧
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◆ 中国の家電市場規模(2010~2022年)

統計データ一覧はこちら >> 
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■お知らせ
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◆会報誌「中国消費洞察」2023年1&2月合併号(vol. 101)発行

 会報誌2023年1&2月合併号(vol. 101)の巻頭特集では、アフターゼロコロナ下での2023年中国消費トレンド動向を取り上げました。

 中国政府が2022年12月に新型コロナウイルスを封じ込める「ゼロコロナ」政策を転換し、感染が一気に中国全土に拡散。おそらく人口の8〜9割が感染し、実質上の都市封鎖(ロックダウン)となりました。

 その後、2023年に入り感染拡大が収まり、中国国内の消費と経済に回復傾向が見られます。

 ゼロコロナ政策転換後、初の大型連休となった2023年の春節(旧正月)には、小売や外食、旅行などリアルでの消費が大きな盛り上がりを見せました。

 中国政府の文化・旅行部(文化和旅游部)によると、春節期間中の中国国内旅行者数は3億人超で、関連消費は3,758億元。海外旅行者数も287万人に達し、中国最大手のオンライン旅行サイト、シートリップ(携程)の海外旅行予約件数は、前年同期比で640%増を記録しました。

 フードデリバリー大手の美団(メイトゥアン)が公表した2023年春節期間中のデータでは、連休開始からの6日間で、1日当たりの平均消費額は2019年同期比で66%も増加。なかでも北京、上海、成都、重慶、広州で消費額が特に多かったようです。

 映画の興行収入も見てみましょう。国家電影局によると、1月27日午後5時時点で春節期間中のチケット販売総額は65億元に達しています。

 感染拡大が収まり、いよいよ本格的にウィズコロナ時代へと突入した2023年。中国の消費者はこれまで行き場を失っていた3年分の情熱を解き放ち、リベンジ消費へと動くのか…。それともコロナ禍で巣ごもり生活に慣れ、なおかつ将来の不透明感が増すなか、財布の紐を緩めることなく節約志向を高めるのか…。

 どちらの方向にベクトルが振れるのかまだ先が読めない2023年の中国消費動向ですが、今後どのようなトレンドが顕著となりそうか?また企業はそうしたトレンドに際して、どのように戦略を練りながら、ブランディングやマーケティングを行っていくべきなのか?

 こうした視点から、2023年中国消費トレンドの傾向と対策をまとめました。

 次に業界研究として、中国ECプラットフォーム“四天王”、淘宝(タオバオ)と天猫(Tモール)を擁するアリババ、京東(JDドットコム)、拼多多(ピンドゥオドゥオ)、抖音(ドウイン・TikTok)を徹底解剖しました。

 CNNIC(中国インターネット情報センター)によると、2022年6月時点における中国ECユーザー数は8億4,000万人を突破。ネットユーザー全体の8割に達しています。 

 また中国政府商務部によると、2022年の中国EC小売高は13兆7,900億元で、前年比4%の伸びを記録。そのうち、モノのEC小売高は前年比6.2%増の11兆9,600億元で、社会消費品小売総額(小売全体)の27.2%を占めました。

 ECプラットフォーム各社のシェア(2021年)では、アリババ(淘宝・天猫)が50%超でトップ、京東が20%、拼多多が15%で2位、3位と続いています。

 近年はライブコマースが急成長しており、アリババの優位性も以前ほど顕著ではなくなりつつあります。中国ライブコマース市場は、淘宝と抖音、快手(クアイショウ)の3社による寡占状態となっており、3社合わせてシェアは99.7%に達しています。ちなみにトップは抖音で38.9%、淘宝が31.1%で続いています。

 中国調査会社の共研網(gonyn.com)は、ライブコマースユーザー数が2022年に4億7,300万人に達する見込みで、また市場規模も3兆4,879億元に達すると予想しています。

 ECチャネルも多様化が進んでいます。ショート動画やSNS、共同購入などのプラットフォームから商品を購入するユーザーも増えつつあります。

 2022年1月~6月期の調査では、従来型のECプラットフォームで購入するユーザーの割合は27.3%にとどまり、ショート動画(ライブコマース)や生鮮EC(ネットスーパー)、地域コミュニティ「社区」型の共同購入、微信(ウィーチャット)で買い物をする人の割合は、それぞれ49.7%、37.2%、32.4%、19.6%に達しました。 

 いまや中国で最も重要な販売チャネルとして成長を遂げたEC。スマホ決済やラストワンマイルのデリバリー網、さらにはショート動画やSNSの普及により、従来の“ネット通販”とは全く異なる世界が誕生しています。

 中国で事業を展開する企業にとって、多様化したEC環境をいかに活用し、コンバージョン(販売転換)させるかが至上命題となっています。そのためにも、中国ECの現状やトレンドをしっかりと把握しておく必要があるでしょう。

 今号ではこうした視点に立ち、中国ECの発展状況やユーザーの傾向、主要プラットフォームの特徴や強み、そして今後の動向について分析しました。

 あの頃の中国ビジネス&生活(その6)では、中国でネットスーパーが普及した4つの背景をピックアップしました。

 かつては中国小売流通業で一斉を風靡した仏カルフール(家楽福)。地方都市では経済成長のシンボルとして崇められる存在でしたが、2016年にネットスーパーのアリババ系「盒馬鮮生」(フーマーフレッシュ)が登場してからは、風前の灯火となってしまいました。

 2019年には、家電量販大手の蘇寧(スニン)に買収され、台湾系の大潤発(RTマート)もアリババに、独メトロは物美(ウーマート)、英テスコも華潤万家など地場企業に続々と買収されました。

 中国人の台所を支えてきた既存の総合スーパーに巨大なインパクトを与えたフーマー。当時なぜ中国でネットスーパーが普及したのか?その背景について4つの視点から解説しています。

 そのほかにも、中国の消費やマーケティングに関するインサイト情報やデータが盛りだくさんです。

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会報誌『中国消費洞察』 
2023年1&2月合併号(vol. 101)  もくじ
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【巻頭特集】2023年中国消費動向分析レポート
アフターコロナでリベンジ消費到来するか!?
2023年の中国消費トレンド動向を洞察

【業界研究】中国4大ECプラットフォーム分析レポート
淘宝・天猫、京東、拼多多、抖音
中国ECプラットフォーム“四天王”を大解剖!

【マーケティングコラム】あの頃の中国ビジネス&生活⑥
盒馬(フーマー)の登場がゲームチェンジに!
中国でネットスーパーが普及した4つの背景とは?

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