日経ＭＪ紙（4月14日付）で興味深い記事を見たのでご紹介します。タイトルは「ネットスーパー食品 伸びず」で、日本政策金融公庫がまとめた消費者動向調査についてでした。ネットスーパーの利用者は全体の7％のみで、利用しない理由として、「実際に商品を見て選べない」が60.9%で、「価格が高い」（33.4％）、「受け取りが面倒」（24.1％）と続き、「品揃えが少ない」「商品の質に不満がある」がそれぞれ1割前後となっています。

　また、ネットスーパー利用者の回答で、「運んでもらえる」が68.8％、「店で購入するよりも手間がかからない」が47.2％あったものの、今後利用を検討すると答えたのは17.1％にとどまったのこと。日本では依然、リアル店舗での食品購入が主流で、ネットでの購入にあまり積極的でないことがわかります。

　これに対して、中国での調査結果は対照的です。企鵝智庫が実施したネット調査によると、15年にネット上で生鮮食品を購入したことがある人の割合は24.5%、購入したことはないが、興味はあると答えた人の割合が48.1%を占め、併せて約70%の人がネット購入に前向きな姿勢です。また、速途研究院の調査では、生鮮品のネット購入において消費者が不安に感じる点として「品質や新鮮さに不安」（43.45%）、「配達に時間がかかる」（27.33%）、「実際の量が表示より少ない恐れあり」（23.69%）など日本とほぼ同じ理由が並ぶ中、一方では生鮮ネット販売を利用した理由として、「価格がリーズナブル」（26.62％）、「便利で速い」（25.86％）、「品数が豊富」（21.07％）と日本とは逆の視点も浮き彫りに。特に興味深いのが「輸入生鮮品が買える」（16.46％）と回答する人もいたことです。

　12年頃から発展し始めた中国生鮮品ネット販売。易観智庫の調査データによると、市場規模が当初の40億元から16年には913億元にまで成長、19年には3506.08億元に達するとの見込みです。日本でのネットスーパーの利用実態を鵜呑みにして何ら対策しないことがないよう、注意していただきたいと思います。